NEW電車内広告のQRコードから不審な文書へ…広告元の大学が注意喚起

第三者が広告に勝手にQRコードを貼り付けたものとみられ、またPDF文書の内容も、同大学と全く無関係の、第三者によるWebサイト・動画の宣伝目的とみられます。

QRコードをフィッシング詐欺に悪用するケースは数多く、コード決済サービスを騙って不審なサイトに誘導するコードを送り、偽のアプリをインストールさせる、外部サービスに連携させる、あるいは個人情報を入力させることで不正な支払を行わせる手口等が知られており、ユーザー側にはこういった手口の存在を熟知し、本物の決済サービス側からの注意喚起を確認すること、外部サイトにアクセスするような不審なコードのスキャンを求められた場合はアクセス先URLが明らかに不審なものでないか確認するよう心掛けましょう。

今回のケースに類似した例として「実店舗で決済用に提示していたコードの上に偽のコードが貼りつけられ、支払代金を騙し取られた」事例が報告されていますが、偽の店舗がサービスに登録しているような場合、前述した手口よりも不審がられることなく詐欺行為を行われる恐れがある上、返金等の補償を受けられないこともあるとされ、店舗側においても本物のコードに細工されないよう対策する必要があるでしょう。

8文字程度で記号等を含めたパスワードよりも、アルファベットだけでもより長いパスワードの方が、推測されやすい単語でない限り破られるのに時間がかかるとされ、また複数の単語からなる(適宜スペース等で区切る)、いわゆる「パスフレーズ」も同様に強力でかつ比較的記憶しやすいとされており、最大長を少なくとも64文字としていることも、特にパスフレーズを利用する場合を考慮したものとみられます。

ガイドラインではこの他にもパスワード管理ツールの使用、パスワード入力欄へのコピーアンドペースト(Webサイトによっては禁止しているところも依然目立っています)を「許可すべき」等の記述がみられ、長年蓄積された「常識」を覆すためにまた長い年月がかかるとしても、着実に適宜ルールを変えていくことを意識すべきでしょう。